LTV(顧客生涯価値)とは?計算方法と向上させる施策を解説
「新規顧客の獲得コストは年々上がっているのに、なかなか売上が伸びない」——そんな悩みを抱えるマーケティング担当者は少なくありません。近年、一度きりの売上だけでなく、一人の顧客が取引期間全体を通じてもたらす利益「LTV(顧客生涯価値)」を重視する企業が増えています。本記事では、LTVの基本的な意味から計算方法、向上させるための具体的な施策までをわかりやすく解説します。
目次
LTV(顧客生涯価値)とは?注目される背景を解説
LTVとは「Life Time Value」の略で、日本語では「顧客生涯価値」と訳されます。一人(一社)の顧客が、取引を開始してから終了するまでの期間全体を通じて、自社にもたらす利益の合計を指す指標です。
従来のマーケティングでは「今月どれだけ新規顧客を獲得できたか」「今月の売上はいくらか」といった単発の成果が重視されがちでした。しかし、新規顧客の獲得には既存顧客の維持よりも多くのコストがかかるといわれており、新規獲得だけに頼った成長には限界があります。
なぜ今LTVが重視されているのか
市場が成熟し、多くの業界で新規顧客の獲得競争が激化する中、一人の顧客と長く良い関係を築き、繰り返し利用してもらうことの重要性が高まっています。特にサブスクリプション型のサービスやEC事業では、LTVを軸に事業計画を立てる企業が増えてきました。
LTVの計算方法とは?代表的な計算式を紹介
LTVの計算方法にはいくつかのバリエーションがありますが、代表的なものを紹介します。自社の業種やビジネスモデルに合わせて使い分けることが大切です。
シンプルな計算式
最も基本的な計算式は、次の通りです。
- LTV = 平均購入単価 × 購入頻度(年間) × 継続期間(年)
例えば、平均購入単価が5,000円、年間の購入頻度が4回、継続期間が3年の顧客であれば、LTVは「5,000円 × 4回 × 3年 = 60,000円」となります。
利益率を加味した計算式
より実態に近い数値を出すには、利益率や顧客の獲得・維持にかかったコストも加味することが望まれます。
- LTV = 平均購入単価 × 利益率 × 購入頻度 × 継続期間 − 顧客獲得・維持コスト
業種によって計算式は変わる
サブスクリプション型のビジネスでは「月額料金 × 継続月数」といったシンプルな形で計算されることも多く、業種や商材の特性に応じて自社に合った計算式を選ぶことが重要です。
自社に合ったLTV算出方法を知りたい方へ
業種や商材によって最適な計算式は異なります。自社のデータに基づいたLTV分析やWebサイト経由の顧客データ活用について、お気軽にご相談ください。
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LTVを重視すべき理由とは?CPAとの関係を解説
LTVとあわせて理解しておきたいのが「CPA(Cost Per Acquisition/顧客獲得単価)」です。CPAは、一人の新規顧客を獲得するためにかかった広告費などのコストを指します。
LTVとCPAのバランスを見る
LTVがCPAを上回っていなければ、顧客を獲得すればするほど赤字が積み上がってしまいます。そのため、LTVとCPAは常にセットで確認する必要があります。マーケティングの現場では、LTVがCPAの数倍程度確保できているかを一つの目安とする考え方もよく用いられますが、業種やビジネスモデルによって適切なバランスは異なるため、自社の実績データをもとに判断することが大切です。
LTVを向上させるための具体的な施策とは?
LTVを高めるためには、新規顧客の獲得だけでなく、既存顧客との関係を深める取り組みが欠かせません。代表的な施策を紹介します。
- メールマガジンやステップメールでリピート購入を促す
- ポイント制度や会員ランクなどのロイヤルティプログラムを導入する
- アップセル・クロスセルで一回あたりの購入単価を高める
- カスタマーサポートやカスタマーサクセスを強化し、解約や離脱を防ぐ
- 購入履歴に応じたパーソナライズされた情報発信を行う
Webサイトの改善もLTV向上につながる
会員ページやマイページの使いやすさ、問い合わせのしやすさといったWebサイトの体験も、顧客満足度や継続利用に影響します。集客だけでなく、既存顧客が使い続けやすいWebサイト設計もLTV向上の一環として意識しておきたいポイントです。
LTV向上施策の実行にお困りの方へ
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LTV分析における注意点とは?
顧客セグメントごとに算出する
LTVは顧客全体の平均値だけで判断すると、実態を見誤ることがあります。優良顧客層と離脱しやすい顧客層では、購入単価も継続期間も大きく異なるためです。
一律の平均値だけに頼りすぎない
年齢層や購入チャネル、初回購入時のきっかけなどでセグメントを分け、それぞれのLTVを算出することで、どの顧客層に注力すべきかが見えやすくなります。
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参考文献
この記事を書いた人
- 記事の執筆は、Webマーケティング歴10年以上の専門家3名と、Webデザイナー歴15年の経験豊富なメンバーが所属するHATAORI運営事務局が担当しています。Webマーケティングとデザインの両面から、実践的かつ最新の情報をお届けします。神奈川県秦野市を拠点に、実務経験に裏打ちされた多角的な視点で、貴社のWeb集客を力強くサポートいたします。
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